がん患者の看護経験、疼痛緩和から家族支援まで緩和ケアの専門知識と技術が求められます

日本は医療先進国ですが、患者が痛みを我慢することがあ種の「美徳」とされていた時代が長かったこと、がんの疼痛緩和に必要不可欠な麻薬指定の鎮痛薬の消費量が先進国に比べて1桁少ないことなどから、痛みへ対応は後進国なみだという意見もあります。

1990年日本最初の緩和ケア病棟が誕生しましたが、当初はエイズと末期がんで終末期を迎えた患者をケアする場所でしたが、WHO(世界保健機関)では同年、緩和ケアは終末期だけではなく早期に開始することにより患者や家族のQOLを向上を目指すとしています。

その後、卒前・卒後医学教育に始まり、緩和ケア病棟が増設され、多くの病院に緩和ケアチームが編成され、贅沢患者ケアに準力する地域の医療機関も増えていきました。そして2005年の「がん対策基本法」で緩和ケアの早期開始が法制化され、2008年には患者のQOL向上に必要な緩和ケア病棟の施設、診療に健康保険が適用されました。

日本緩和医療学会、日本緩和医療薬学会が創立され、毎年数千人単位の医療関係者が集まり、緩和ケアの進展に励んでいますが、緩和ケアに対する多くの医師の勉強不足、相互の意見交換が不足するなど、緩和ケアが全国津々浦々に浸透するには時間がかかりそうです。

緩和ケアを提供するするシステムとしては、まず、がんとエイズの緩和ケアを病棟単位で提供する入院施設「ホスピス・緩和ケア病棟」があります。多くのがん専門病院や総合病院が、緩和ケア病棟 看護師 募集を行っており、がん患者の看護経験があり、疼痛緩和から家族支援まで、緩和ケアの専門的知識と技術を持った人材を求めています。

ホスピス・緩和ケア病棟(PCU)では、医師、看護師、薬剤師を中心に、ソーシャルワーカー、臨床心理士、理学療法士などの専門職が加わり、身体症状の緩和、精神症状の緩和を目指した専門性の高いケアを提供しています。

PCUを持つ病院には、通院で化学療法や放射線療法などの治療を受けているときや、緩和ケア病棟の入院大気中に利用ができる緩和ケア専門外来が併設されているところもあります。その他、PCUなどの指示の元、在宅医と訪問看護ステーションや介護職が協力して緩和ケアを提供する在宅緩和ケアのシステムも構築されています。